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リテラシー科目

簿記

会計情報を作成し、その内容を的確に把握することによって企業活動に貢献するためには、会計学固有の概念や計算方式による記録及び報告を熟知する必要がある。そこで簿記論では、簿記の基本原理を理解した上で、企業活動上の諸取引を帳簿に記録し、帳簿記録に基づいて決算を行うことによって貸借対照表及び損益計算書を作成することができるようになることを目的とする。最終的には、日本商工会議所主催の簿記検定試験3級に合格可能なレベルに到達することを目的とする。

具体的には、簿記の基本原理として資産・負債・資本と貸借対照表の関係、収益・費用と損益計算書の関係、取引、勘定記入等、諸取引として現金取引、預金取引、商品売買取引(一部特殊商品売買を含む)、信用取引、手形取引等を学習する。また、決算として帳簿の締切り及び財務諸表(精算表の作成を含む)の作成を学習する。


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英語

この授業は英語を用いて意志の疎通を円滑に計ることを目標に各々の英語能力に応じたクラス編成によって英語を学習していく。これまでの言語観によれば音声中心主義が強力となっており、発話能力にもっぱら関心が注がれていた。しかし従来、音声言語の下位に置かれていた書記言語(エクリチュール)が音声言語(パロール)に先行するという主張も新たになされている。

こうした言語に関する見解をかんがみて、少なくとも英会話レッスンや英文読解だけに満足を見い出すのではなく、学習者が各々の表現を英語を用いて他者に提示できるよう能力を養成していく。従って自己表現の大前提となる英語の理解力養成を根元的なスタートラインとして授業を設定するが、従来の受け身専門の聴解・読解能力に安住することのないように注意が払われる。具体的には3つのレベル別クラス設定により多用な学生の英語能力増進に合理的に取り組んでいく。


基礎コンピュータ

この科目は一般教育の中の一般情報処理教育に相当する。情報機器を単に道具として使えるようになっただけでは、進歩の早い情報機器の場合、すぐに「時代遅れ」になってしまう。道具の使用を通じて、能動的な思考訓練を行うと同時に、新しい道具が出現したときに、それを自習できる能力を身につけることが一般教育としての目標の一つである。そして、使い方を覚えるだけでなく、どうしてそのような使い方をするのかという理由や意味まで理解できて、初めて一般教育としての意味がある。

この科目の目的は、(1)知識と情報を資産とする情報化社会において、情報の価値を知るとともに、これを資産として使いこなして生きるための対応力を習得させること、(2)情報機器に慣れ親しむ機会を与え、情報システムに対するアレルギーがないようにすること、(3)情報に関する基本的概念(情報処理の動作原理とその可能性、限界)を身につけさせることである。

ワープロや電子メールといった「道具」を、単なる技能としてではなく、その概念、動作原理を含めて正しく利用できるように教育する。具体的には、キーボード教育、文書作成、電子メール・WWW、表計算とデータベース、プレゼンテーションソフトの使い方、ホームページの作成、情報化と社会・法などの項目を扱う。


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